鍼灸治療の自費診療費も医療費控除の対象？詳しく解説

「鍼灸治療は気持ちいいけど、自費診療だから医療費控除の対象にならないのかな？」と疑問に思っている方も多いのではないでしょうか。

実は、鍼灸治療の自費診療費でも、医療費控除の対象となる場合があります。

今回の記事では、鍼灸治療の医療費控除について、わかりやすく解説します。

健康保険が適用されない自費診療費でも、所得税の申告で節税できる可能性があるかもしれません。

鍼灸治療の医療費控除とは？

医療費控除とは、病気やけがの治療のために支払った医療費が一定額を超えた場合に適用されます。

所得税の計算においてその金額を控除できる制度です。

一般的に医療費控除というと病院での治療費をイメージします。

しかし、鍼灸治療も医療費控除の対象となる場合があります。

鍼灸治療が医療費控除の対象となるケース

医師の指示による治療の場合

医師から鍼灸治療を受けるように指示された場合は、医療費控除の対象となります。

治療の一環として行われる場合

病気の治療の一環として、鍼灸治療を受けている場合は、医療費控除の対象となります。

自費診療でも治療目的の場合

健康増進やリラクゼーションを目的とした施術ではありません。

明確な治療目的で行われた自費診療であれば、医療費控除の対象となる可能性があります。

医療費控除の対象とならないケース

健康増進やリラクゼーションを目的とした施術

病気の治療ではありません。

健康増進やリラクゼーションを目的に受けた施術は、医療費控除の対象となりません。

美容目的の施術

シミ取りや美容鍼など、美容目的の施術は、医療費控除の対象となりません。

医療費控除を受けるために必要なもの

医療費控除の対象となる医療費の領収書

鍼灸院で発行された領収書を保管しておきましょう。

確定申告書の書類

所得税の確定申告を行う際に必要な書類です。

鍼灸治療の自費診療費でも、治療目的であれば医療費控除の対象となる可能性があります。

ただし、健康増進や美容目的の施術は、医療費控除の対象外となるため注意が必要です。

医療費控除を受けるためには、医療費の領収書を保管しておきましょう。

確定申告を行う必要があります。

もし、鍼灸治療の費用が医療費控除の対象になるか迷っている場合は、税理士や税務署に相談することをおすすめします。