2026年9月更新：各見出し直後に直答を追加し、領収書・プリペイドに関する院独自の知見とQ&A、院の料金情報を追記
鍼灸治療の自費診療費でも、治療目的であれば医療費控除の対象になります。「保険が使えない=控除も使えない」と思い込んでいる方が多いのですが、それは誤解なんです。
今回は、どんなケースなら控除の対象になるのか、必要な書類は何か、鍼灸院で領収書をもらうときの注意点まで、具体的にお伝えします。
医療費控除とは、病気やけがの治療のために年間で支払った医療費が一定額を超えた場合に、所得税の計算からその分を差し引ける制度のことです。会社員でも自営業でも、確定申告をすれば適用を受けられます。
「医療費控除」というと病院での治療費を思い浮かべる方が多いのですが、鍼灸治療も治療目的であれば対象になります。保険が適用されない自費診療だからといって、控除の対象外だと決めつける必要はありません。
医師の指示があるか、病気の治療の一環として受けているか、明確な治療目的があるかの3つが判断のポイントです。
医師から鍼灸治療を受けるように指示された場合は、医療費控除の対象となります。
病気の治療の一環として鍼灸治療を受けている場合も、対象となります。腰痛や神経痛など、症状の改善を目的とした通院が該当します。
健康増進やリラクゼーションを目的とした施術ではなく、明確な治療目的で行われた自費診療であれば、医療費控除の対象となる可能性があります。「自費だから対象外」ではなく「目的が治療かどうか」で判断されるという点を覚えておいてください。
※効果には個人差があり、施術効果を保証するものではありません。医療行為の代替ではありません。
病気の治療が目的ではない施術は、自費・保険にかかわらず控除の対象外です。
病気の治療ではなく、健康増進やリラクゼーションを目的に受けた施術は、医療費控除の対象となりません。
シミ取りや美容鍼など、美容目的の施術も医療費控除の対象となりません。
必要なのは、治療費の領収書と確定申告書の2つです。特に鍼灸院での領収書の受け取り方には、知っておくと安心できる注意点があります。
鍼灸院で発行された領収書を保管しておきましょう。鍼灸院では「使った分までしか領収書を出せない」ケースがあります。回数券やプリペイド式で先払いした場合、入金時点では領収書を発行しづらいためです。毎回その場で施術費を支払う形であれば、都度レシートが発行されるので、確定申告の際にまとめやすくなります。
所得税の確定申告を行う際に必要な書類を用意します。領収書をもとに、1年間の医療費を合算して記入します。
明確な治療目的があり、医師の指示や治療の一環として受けている場合は対象となる可能性があります。健康増進が目的の施術は対象外になるため、施術の目的をはっきりさせておくことが大切です。
鍼灸院に再発行を相談してみてください。当院では毎回の施術費に対してレシートを発行していますので、都度受け取って保管しておくと安心です。
迷う場合は、税理士や税務署に相談することをおすすめします。院としても、施術の目的や内容について説明することはできますが、控除の適用そのものは税務署の判断になります。
院長の宮崎圭太です。当院（スタジオシュカ鍼灸治療院・千葉県柏市富里1-1-4 サウスタウン柏B）では、初回90分・2回目以降30分で施術を行っており、料金は12,100円（税込）です。施術費用が医療費控除の対象になるかどうか迷ったときは、遠慮なく聞いてみてください。
※効果には個人差があり、施術効果を保証するものではありません。医療行為の代替ではありません。